WindowsXP 対応 PSドライバ Ver1.0J / 2.0 2002年12月11日 １．バージョン情報 本ファイルで説明するドライバのバージョンは、以下の通りです。 WindowsXP用 PSドライバ Ver 1.0J / 2.0 ２．リリース目的 本ドライバをリリースする目的は以下の通りです。 WindowsXP対応 ３．ファイル構成 ファイル構成は以下の通りです。 「Japanese」フォルダ (PS ドライバ Ver1.0J / 2.0 本体です。) 「readme_j.txt」ファイル（本ファイルです。） ４．インストール方法 注意 プリンタドライバのWindowsXP へのインストールは、 必要な権限を持ったシステム管理者、またはプリンタ管理者の方が行ってください。 権限についての詳細はWindowsXPのシステムガイドを参照ください。 インストール方法 Administrator（またはPower User 等の組み込みの権限があるユーザ）としてWindowsにログオンします。 スタートボタンから「プリンタとFAX」を選択します。 「プリンタのインストール」を選択します。 「プリンタの追加ウィザードの開始」画面で「次へ」を選択します。 「ローカルプリンタまたはネットワークプリンタ」画面で「次へ」を選択します。(ネットワークプリンタとしてお使いの際は、ローカルプリンタとしてインストール後、ポートを変更してください。) 「新しいプリンタの検出」画面で「次へ」を選択します。 「プリンタポートの選択」画面で「次へ」を選択します。 「プリンタ ソフトウェアのインストール」画面で「ディスクの使用」を選択し、「参照」ボタンでダウンロードしたドライバの保存先を指定します。 「プリンタの追加ウィザード」画面で、プリンタユニット（平成版）の場合は、Konica 7040 K2H Ver1 を、プリンタユニット（平成版）IIの場合は、Konica 7040 K2H Ver2 を、選択して下さい。 「プリンタ名」画面でプリンタの名前を指定して「次へ」を選択します。 「プリンタ共有」画面で「次へ」を選択します。必要があれば共有設定を行ってください。 「テスト ページの印刷」画面で「はい」か「いいえ」を選択して「次へ」を選択します。 「プリンタの追加ウィザードの完了」画面で「終了」を選択します。 「ハードウェアのインストール」警告メッセージが表示されますが、プリンタの機能に問題はありませんので、「続行」を選択します。 もしも「ファイルが必要」メッセージが表示されたら、「参照」ボタンでCドライブの[WINDOWS] - [Driver Cache] - [i386] フォルダ内の[driver.cab]ファイルを選択して「OK」を選択します。 C:\WINDOWS\Driver Cache\i386\driver.cab インストールが終了します。 * WindowsXP は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。 ●ドライバソフトのご使用にあたっての注意事項 このダウンロードデータに収められているコンピュータプログラム（以下「本ソフトウェア」といいます）は、著作権法により保護されており、その著作権は、ミノルタ(株)またはミノルタ(株)に本ソフトウェアを許諾したライセンサ一が保有しています。 またお客様は、このパッケージを入手したことによって、本ソフトウェアに関するいかなる知的財産権をも取得するものではないことをご留意いただくとともに、以下の事項をご了承願います。 I　お客様ができること お客様は、このパッケージが同梱されたハードウェア（以下「製品」といいます）を購入することにより、以下のことを行うことができます。 製品と接続されるコンピュータに本ソフトウェアをインストールし、実行（以下「使用」といいます）すること。 バックアップまたはインストール用に本ソフトウェアの複製を一部作成すること。 II　お客様ができないこと お客様は、ミノルタ(株)の書面による同意なく以下のことを行うことができません。 上記 I 1、2以外に本ソフトウェアを複製すること。 本ソフトウェアを逆アセンブル、逆コンパイルすること。 法律で許される場合を除いて、本ソフトウェアを改変すること。 III　保証 ミノルタ(株)は、フロッピーディスク等、本ソフトウェアの媒体物について、材質上、製造上の瑕疵がないことを保証いたします。保証に関する詳細は製品の保証書をご覧ください。この保証は、製品及び本ソフトウェアの媒体物に対してのみ適用されるものです。本ソフトウェアのプログラム自体についてはミノルタ(株)はいかなる保証もいたしません。 IV　責任制限 ミノルタ(株)は、いかなる場合においても、本ソフトウエアの使用またはそれを使用できなかったことにより生じた派生的、付随的または間接的損害については、そのような損害を賠償する責任を負いません。